東海市、大府市、知多市、東浦町の
ケーブルテレビ局

経営理念

MISSION(役割・存在意義)

私たちは、このまちで笑顔あふれる毎日と、ワクワクする未来を創ります。

社名の由来

「メディアス」とは、「メディア」+「US(皆さまの・私たちのメディア)」+「S(複数の機能を果たすメディア)」+「明日(明日を映すメディア)」の意味がこめられています

社員行動指針

社員行動指針として5つのC(Customer Oriented、Community Contribution、Compliance、Challenge、Communication)を掲げます。

メディアスはあらゆるメディアから地域の皆様に情報を発信します

メディアスチャンネル

地域に密着したオリジナル番組を放送しています。

公式サイト

メディアスエフエム

東海市と知多市をエリアとしたコミュニティFMラジオ局。災害時の緊急放送も行います。

公式サイト

ちたまる。Navi

知多半島5市5町の「楽しい!」「おトク!」をお届けするまるごと情報サイト

公式サイト

ちたまる。スタイル

知多半島北部の魅力をお届け。「人」と「まち」を繋ぐ”わがまち”情報マガジン。

公式サイト

メディアスはお客様の困りごと1時間以内の解決をめざしています

コールセンター

メディアスのコールセンターの様子

テクニカルサポート

私たちスタッフにお任せください

24時間365日安全稼動

いつも安全稼働

健康経営

知多メディアスネットワーク 健康経営宣言

私たちメディアスグループは2021年度に2030ビジョンを策定。ビジョンの実現に向けて、
「このまちで笑顔あふれる毎日と、ワクワクする未来を創る」をミッションに掲げて活動しています。

このミッションのもと、当社で働く社員一人ひとりの心身の健康増進を支援し、
笑顔で生き生きとした毎日を送ることができる職場づくりを目指します。

特に「従業員の心身の健康増進」「働きやすい・働き続けたい職場環境の整備」「ワークライフバランスの充実」
継続的に取り組むことを宣言します。

お客様や地域と共創するNo.1知多半島パートナー企業となるため、会社・社員が一体となって健康づくりを推進していきます。




健康経営推進体制



代表取締役社長のリーダーシップの下、経営企画担当役員を最高責任者とし、
経営企画部内に健康推進の担当者を定め、安全衛生委員会、産業医、
トヨタ販売連合健康保険組合等とも連携し健康経営を推進します。
また従業員の意見も取り入れ、施策に反映していきます。

健康経営の取り組み

1.従業員の心身の健康増進

健康診断受診 ※2022年度受診率100% /インフルエンザ予防接種の社内実施・補助 / 無料カウンセリング制度
ストレスチェックの実施 / ハラスメント研修の実施 / クリニックと連携した職場復帰支援 / 禁煙活動の推進 等

2.働きやすい・働き続けたい 職場環境の整備

フレックスタイム制度 / テレワークの活用 / フリーアドレスの導入 / 社員食堂の利用補助 / サンクスポイント制度
女性活躍推進(えるぼし三段階目の認定) / 障がい者雇用・活躍推進  等

3.ワークライフバランスの充実

有給休暇取得の促進 / 時間単位の有給休暇制度 / 残業時間低減の取り組み / 育休取得率100%(※男女とも)
資格取得支援制度 / 提携福利厚生施設の利用補助 / 有料道路料金の補助制度(通勤手当) 等



  会社が今後も継続して成長するには、
  働く一人一人の成長が必要不可欠という考え方の下、
  組織と個人の双方が共に成長していくことを目指しています

パートナーシップ構築宣言

当社は、サプライチェーンの取引先の皆様や価値創造を図る事業者の皆様との連携・共存共栄を進めることで、新たなパートナーシップを構築するため、以下の項目に重点的に取り組むことを宣言します。

1.サプライチェーン全体の共存共栄と規模・系列等を超えた新たな連携

直接の取引先だけでなくサプライチェーンの深い層の取引先に働きかけることにより、サプライチェーン全体での付加価値向上に取り組むとともに、既存の取引関係や企業規模等を超えた連携により、取引先との共存共栄の構築を目指します。
(個別項目) e.健康経営に関する取組(健康経営に係るノウハウの提供、健康増進施策の共同実施 等)
パートナー企業の従業員に対し、インフルエンザ予防接種の実施に必要な場所と機会を提供し、 サプライチェーン全体の健康維持と感染症対策を支援します。

2.「振興基準」の遵守

発注方法の改善、対価の決定の方法の改善、代金の支払方法の改善、型等に係る取引条件の改善、知的財産の保護及び取引の適正化等を含む委託事業者と中小受託事業者との望ましい取引慣行(受託中小企業振興法に基づく「振興基準」)を遵守し、取引先とのパートナーシップ構築の妨げとなる取引慣行や商慣行の是正に積極的に取り組みます。
受託中小企業振興法に基づく「振興基準」の内容を理解した上で宣言します。
2026年1月1日
知多メディアスネットワーク株式会社 山本 隆明